2016年8月22日更新

障がい者雇用にも役立つ!ダイバーシティの実現と「合理的配慮」

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サポートが必要な従業員と一言に言っても、その形はさまざまです。障がい者の方だけでなく、病気や慢性疾患先天的に障がいを持つ方もサポートが必要になります。そこで今回は、障がい者雇用に役立つ、「合理的配慮」も含めた、ダイバーシティの実現について考えてみました。

病気や慢性疾患を抱える従業員への配慮

誰にでも、事故にあったり、病気になってしまったりする可能性があります。とはいえ、会社側、職場の人間からすると、そういった人を気の毒に思うと同時に、業務のしわ寄せがくるのではないか? と、不安に思ってしまうというのも事実です。

突然の怪我や病気になったときに大切なことは、本人とのコミュニケーションをどれだけとれているかということです。その点で最も重要な役割を担うのは、上司の存在です。

病気や怪我になった場合は、おそらくほとんどの場合、本人は病院で診察をした、「主治医の指示」というものがあります。しかし、その主治医の指示が、会社の要求と相入れない、というケースは思いのほか多いもの。責任感が強ければ、会社の要求を優先してしまい、結果的に無理をして、健康状態を悪化させてしまうこともありえます。

「なにができて、なにができないのか」、主治医からの指示を、上司にはっきりいえること。そして、上司が会社と部下にしっかり説明をすること。まずは、これがスタートになるでしょう。

ダイバーシティの実現と必要な配慮とは

「障害者雇用促進法」や、「改正障害者差別解消法」などで課せられている、「合理的配慮」の提供義務は、このような突然の病気や怪我をしてしまった人に対する、理想的な対処の仕方と通じるものがあります。これは、「多様性の受容」を意味する、「ダイバーシティ」の実現にも深い関係があるといえるでしょう。

障がい者が一緒に働き始めると聞いたときに、従業員の間では、多少の戸惑いや不安が広がる可能性があることや、「なにができて、なにができないのか?」を、上司がしっかり把握し、会社側や部下たちにしっかり説明をすることも大切です。一人一人の、できることとできないこと。またその能力に応じて、働きがいのある職場を作っていくことが、ダイバーシティの実現には必要です。

また、情報の共有ができているかどうかも意識しておく必要があります。もし、「これくらいはできると思っていたのに、こんなこともできないの?」という感情が生まれれば、それだけ職場にとってはマイナスです。また、「できないことはないけれど、それをするためにはこれが必要です」と、必要なものを後から伝えられると、それだけでイライラしてしまうかもしれません。

しっかりと情報を共有し、病気や怪我であっても、障がいであっても、提供されるべき「合理的配慮」を、職場全体で共有している状態を目指していくことが大切です。そうすることで、余計な精神的負担を減らすこともできますし、障がいを持つ方を戦力にするための、業務計画も立てやすくなります。

ダイバーシティの実現に必要なのは情報共有

ダイバーシティの実現とは、一人一人にとって必要なものを把握し、それぞれの強みを、変化するビジネス環境や、顧客ニーズの対応に活かすことです。障がい者への理解や、合理的配慮も、その一環としてとらえることができます。

多くの障がいは、病気や怪我と違い、「完全回復の見込みが無い」ものです。知的障がいであればなおさらそうですし、精神障がいは、改善されたと思っても、いつ再発したり、悪化したりするかわからない不安があります。企業側や上司は、障がいを持っている従業員に対して「自分の障がいが、職場や企業にとって負担になっているだけではないか?」という不安をどれだけ感じさせないかが、「合理的配慮」の本質だと考えておくべきです。

ダイバーシティの実現の一環として、障がい者一人一人にとって必要な器具を用意したり、時間や仕事の種類を調整したりすることはもちろん必要ですが、それは本人の気持ちをよく聞き、情報を共有した結果であるべきです。そうした情報の共有の大切さは、病気や怪我をしてしまった人や、日々体調の代わりやすい慢性疾患を抱えるような従業員に対しても同じことがいえるでしょう。
障がいや怪我、あらゆる疾患や性別にかかわりなく、すべての人にとって必要な配慮の実現こそが、ダイバーシティの実現だといえます。

ダイバーシティの実現には、確かに合理的配慮がかかせませんが、障がい者だから、と特別に考えすぎてしまうと、一方的な配慮の押し付けになりがちです。どんな場合でも、本人との話し合いの場を設け、情報を共有することを忘れないようにしましょう。なにが「合理的」であるかに、決まった正解はありません。障がい者を含め、様々なハンデを持つ人が、、持っている能力を発揮し、安心して業務を評価されるために努力できるとき、合理的配慮がされているといえるでしょう。

 


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この記事を書いた人

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StartNEXT!編集部
この記事は株式会社スタートラインの社員および専門ライターによって執筆されています。障がい者雇用の役に立つさまざまなノウハウを発信中。

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