2017年6月14日更新

今すぐ実践!障がい者の“働く”をサポートするために誰もができること

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私たちが障がいをお持ちの方と接するうえで常に心掛けていること。

それは障がいをお持ちの方が『今、どのような状態なのか』『今、どのような悩みを抱えているのか』『今、どのような不安を抱えているのか』をしっかりと把握することです。

 

障がいをお持ちの方の状態・悩み・不安等を把握することで早期の段階で不調のサインに気付き、先手のサポートを心掛けるとともに実行しています。

 

この『障がいをお持ちの方の状態を事前に把握すること』は心掛け次第で誰もが今すぐ!実践できるのではないでしょうか。

 

雇用している障がいをお持ちの方の状態、どこまで把握されていますか?

・雇用している障がいをお持ちの方の健康状態は把握していますか?

・雇用している障がいをお持ちの方の悩みや不安等、気持ちの変化に気付けるような工夫をしていますか?

もしも答えが『NO』ならば、何か改善策を検討する必要はありませんか?

 

そこで今回は私たちが実際に『障がいをお持ちの方の状態を把握するため』に活用している2つの例をご紹介します。

ご参考程度にご一読いただき『これならできる!』と感じていただけたら、是非今すぐ!実践してみてはいかがでしょうか。

 

1健康管理ツールの導入

私たちは日々、障がいをお持ちの方の状態を把握するため、毎朝健康管理ツールの入力をお願いしています。

※実際に障がいを持つ方に対して、日頃活用している健康管理ツール
※実際に障がいを持つ方に対して、日頃活用している健康管理ツール

 

①睡眠の質が乱れていること
②起床時に調子の悪さを感じていること
③気圧の変動が起因し偏頭痛が生じていること

そして、上記状態を把握することで『休憩頻度を増やすこと』や『状態が悪化する前に病院を受診すること』を提案し対処いただくことで、状態の悪化を未然に防ぐ手立てとなっているのです。

 

またこうした時に声掛けの頻度を増やすと「実は●●について悩んでいる」と相談を受けることもあり、対象者が抱えている悩みや不安を把握するきっかけにもなり得ます。

 

 

一方で急な体調不良による欠勤・遅刻・早退をした方に対し、翌日以降に体調を伺っても『大丈夫です』と言われるケースがあります。しかしながらこの一言が意外にも『大丈夫』ではないことが多く、一時的な改善にとどまっているなどの理由から、その後欠勤が続くケースも少なくありません。

 

だからこそ、日頃から障がいをお持ちの方の健康状態を観察し、不調のサインを見逃さず先手のサポートを心掛けていくことが重要です。

もし障がいをお持ちの方の健康状態を把握しきれていないと感じる場合は、是非今すぐ実践!してみてはいかがでしょうか。

 

2業務日報の導入

業務日報を導入することで障がいをお持ちの方の業務管理に役立ちますが、同時にコミュニケーションツールとしても役割を果たすことができます。

※実際に私達が障がいをお持ちの方に対して、日頃活用している業務日報
※実際に私達が障がいをお持ちの方に対して、日頃活用している業務日報

 

業務日報を入力いただくことで下記内容等を把握できます。

①どのくらいの時間業務に取り組めていたか
②手空き時間(多いとモチベーション低下に繋がりかねない)は発生していたか
③ストレス疲労のセルフマネジメントを心掛け、休憩を取得できていたか

 

一方で上述の通り、所感部分がコミュニケーションツールとして役立つことがあります。

※対象者が入力されたその日の所感
※対象者が入力されたその日の所感

 

障がいをお持ちの方が一日の中で『どのようなことを感じたのか』『どのようなことに気付いたのか』を把握することができるため、仮に業務のことや周囲とのコミュニケーションでの不安・悩み等を抽出した場合、早期の段階で課題解決に向けて対策を講じることができます。

もし障がいをお持ちの方が日々の業務を通してどのようなことに気付き、どのようなことを感じているか、把握できていない場合は、是非今すぐ実践!してみてはいかがでしょうか。

 

安心して就業できる環境を

障がいをお持ちの方からSOSを発信していただくことはもちろん重要ですが、

SOSを発信しやすい環境を作ること、発信いただいた内容に対して何かしらのアクションを起こすこと、これは私達がすべき重要なタスクです。

 

目の前の業務に追われ、日々対面ではコミュニケーションを図ることが難しくとも何かしらのツールを活用すれば、障がいをお持ちの方の状態を把握し、先手のサポートができます。

 

現在、雇用されている障がいをお持ちの方の“働く”をサポートするために今すぐ実践!できることはありませんか?

 


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この記事を書いた人

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StartNEXT!編集部
この記事は株式会社スタートラインの社員および専門ライターによって執筆されています。障がい者雇用の役に立つさまざまなノウハウを発信中。

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