2017年5月29日更新

理解や配慮に安心感! 精神障がい者を障がい者雇用のリーダーに!

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組織やグループには、必ずリーダーが必要です。障がい者雇用においても、指導や指示を行うリーダーが存在していますが、そのリーダーを、精神障がい者が担っているケースもあるようです。そこで今回は、精神障がい者を障がい者雇用のリーダーになった例を見ていきましょう。

障がい者だからできないと決めつけない

障がいにはさまざまな種類があり、苦手なことや得意なことが異なります。身体・知的・精神障がい、それぞれに傾向があり、任せられる仕事や働き方も変わってきますよね。

多くの場合、障がい者に指示を行ったり、指導したりするリーダーは、障がいを持たない人が担っています。しかし決して、そのポジションに障がい者が不適格であるわけではありません。障がいを持っていても、能力や適性があれば、非常に高度なクオリティで仕事ができるのと同じように、リーダーというポジションで、その特性を活かせるケースもあるのです。

精神障がいを持つ人自身が、ジョブコーチの資格を取得

ある企業の清掃部門で働く精神障がい者の方は、採用された4名の中のひとりでしたが、リーダーとして、ほかの精神障がい者のサポートもこなす必要がありました。そこで、職場をよくするためにどうすればよいかを考えた結果、障害者職業生活相談員の資格を取得して、第2号ジョブコーチの資格を取得したのです。

取得後は、ジョブコーチとしての専門知識と、精神障がい者としての経験を活かすことで、精神障がい者の職場定着のために、欠かせない存在となっているそうです。

とくに、個人面談を重視しており、精神障がい者が自分の状態を自分で言えるようにすることと、病状からくる症状なのか、仕事の方法、人間関係からくるものなのかを、本人に考えてもらうようにしています。

本人の体調に合わせつつも、自主性を促し、コミュニケーションを大切にしてくれると、いまでは頼れる優しいリーダーとして信頼を集めています。精神障がい者だからこそ、同じ目線で考えられることは、まさに障がいの特性を戦力にしている事例といえるでしょう。

障がい者自身が働く意識を持ち、価値を感じることが大切

障がい者雇用をする際に、持っている障がいを見て働ける人を探すのではなく、「会社に合う人」を探して、雇用を進めているという企業があります。この企業では、四肢障がい、内部障がい、聴覚障がい、視覚障がい、知的障がい、精神障がい、様々な障がい者が計85名働いており、うち3人が障がい者当人でありながら、リーダーを担っているそうです。

リーダーというポジションであっても、そうでなくても、障がい者当人が自分の仕事に誇りや喜びを感じられることは、職場定着のポイントになります。障がい者を、手厚いケアが必要な、守るべき存在として見るのではなく、与えられた仕事をしっかりこなしてくれる存在として見ることができれば、お互いに価値を感じることができるのではないでしょうか。

症状が変化しがちな精神障がい者をリーダーに起用する場合は、いつでも調整ができるよう、柔軟な体制を整えておくことが大切ですが、彼らの特性を生かすことができれば、きっと新たな可能性が見えてくるはず。みなさんの会社でも、精神障がい者をリーダーに起用して、働き方への可能性を探ってみてはいかがでしょうか。

 


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StartNEXT!編集部
この記事は株式会社スタートラインの社員および専門ライターによって執筆されています。障がい者雇用の役に立つさまざまなノウハウを発信中。

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