2017年3月24日更新

個人で得意なことが違います! ダウン症候群(ダウン症)の働き方

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ダウン症と呼ばれることの多い、ダウン症候群は、細胞数の減少や構造のみだれ、運動能力や言語の発達に遅れが生じます。知能障がいを伴うこともあるため、雇用する際には、どのような働き方ができるのか、考えておく必要があります。

ダウン症候群とは?

ダウン症候群は、通常であれば、23組46本の染色体において、21番目の染色体が1本増えてしまったことが原因で発症します。ダウン症候群のうち、約95%がこの「標準型21トリソミー」と呼ばれるもので、予防の手立てはないのが現状です。(ダウン症候群はその他にも、モザイク型や転座型があります。)

心臓や消化器官系に疾患が現れたり、筋肉の発達や知的障がいが起きたり、さまざまな合併症を伴いますが、どの合併症がどの程度表れるかは、個人によって異なります。就学期は、小中学校を支援学級などで過ごし、高校では特別支援学校を選択する場合が多いようですが、最近では、支援制度の整った専門学校なども増えつつあるようです。

ダウン症候群の方が多く就いている職は?

ダウン症候群は、知的障がいを伴うことが多くみられるため、障がい者雇用枠として働いていたり、特例子会社で働いていたりする場合が多いようです。

厚生労働省が実施した「平成25年障がい者雇用実態調査」によると、ダウン症候群の方が働いている業種は、生産工程作業員が25.8%ともっとも多く、運搬・清掃・包装などが21.9%、サービス業20.5%、販売10.7%、事務10.0%と続いています。

知的障がいは、その程度も個人によって異なりますが、理解しやすい方法で指導していけば、しっかりと決められた工程で作業をしてくれるケースが多くみられます。複合的に把握したり、見えていないことまで予想して判断したりすることが難しいため、ダウン症候群の場合も、上記のような仕事に就く方が多いようです。

ダウン症候群の方に、十分な能力を発揮してもらうために

ある福祉事業所では、多くの知的障がい者を雇用していますが、知的障がい者の雇用のコツは、「障がい者の特性を理解すること」とあげています。

「知的障がいがあるなら、これは無理だろう」と、決めつけないことが大切。たしかに、知的障がいの場合、ひとつのことを覚えるのに、時間がかかることが多々あります。それでも、一度覚えれば、質の高い仕事をしてくれる場合も多く、仕事を覚えていくうちに、意外と得意なことが見えてくる場合もあるのです。

知的障がい者が中心となって、レストランやカフェを運営している事業所もあります。ダウン症候群の場合も、最初から限界を決めつけないよう気をつけましょう。

補助道具があれば、できるようになる仕事もあるかもしれませんし、業務の切り出しを再検討すれば、もっと任せられることがあるかもしれません。まずはチャレンジしてもらって、最大限の能力を発揮してもらうことこそ、企業にとってもメリットと言えるでしょう。

ダウン症候群の場合、外見でも判断できる場合が多く、目で見てわかるぶん、仕事に関しても限界があるのではないか、と勘ぐってしまう傾向にあります。配慮は必要ですが、大切なことはひとり、ひとりをしっかり見て、能力を見極めること。ジョブコーチや支援機関とよく相談しながら、ひとりでも多くのダウン症候群の方が、その能力を発揮できるよう、環境を作っていきましょう。

 


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この記事は株式会社スタートラインの社員および専門ライターによって執筆されています。障がい者雇用の役に立つさまざまなノウハウを発信中。

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