多忙な医療機関における、精神・発達障がい者の働き方とは？

精神障がいや発達障がいは、その日その日で仕事量や仕事の種類が違う職種は、あまり向いていないとされています。不安も大きくなりがちですし、あらゆることに対応する必要があるからです。夜勤もあり、仕事がハードな医療機関で、こういった障がい者を雇用する場合、どのような働き方ができるのでしょう？

医療機関の障がい者雇用が難しいワケ

医者や看護師といった仕事は、健康や命を預かる現場のため、肉体的にも精神的にも強さが求められ、正確な知識と適切な判断力が必要です。そのため、一般的に医療機関での障がい者雇用は厳しいというのが現状かもしれません。実際、医療機関に従事している人が、精神疾患を抱えてしまうことも少なくないからです。

医療事務という仕事もありますが、カルテを含め、あらゆる書類は電子化されており、書類を管理する仕事内容自体、減っている傾向にあるようです。ただ、医療機関だからこそ、障がい者の雇用創出に積極的でなければならないという動きもあります。

医療機関でも精神・発達障がい者ができる仕事とは？

どのような仕事であっても、業務を見直し、切り出しを行えば、障がい者雇用の機会を作れる可能性があります。たとえば、清掃業務。清潔な状態であることは常に求められるため、病院に清掃業務は不可欠ですよね。

このほか、医療機関ならではの仕事としては、点滴や注射の針を固定するテープを切ったり、消毒用のアルコールシートを切ったりして、すぐに取り出しせる状態にしておくなど、処置に使う、細かな道具を用意するような仕事もあります。

多忙な医師や看護師の仕事ですが、作業や業務内容を見直し、障がい者の雇用機会を作り出すことができれば、負担軽減にも繋がるのではないでしょうか？

医療機関での障がい者雇用の導入手順

医療機関において、障がい者雇用に取り組む場合も、まずは業務の切り出しや設計を行い、障がい者雇用を支援する機関に相談することがスタートになります。

ジョブコーチは、職場を見て、どのような障がいを持つ人が、どのような仕事ができるかを判断する専門家です。支援機関を通じて、候補者を検討し、実習などを協力して行うことができるでしょう。実習を行えば、どのような働き方が可能であり、どのような配慮が必要かも見えてくるはずですよ。

実習後は、雇用条件などを検討し、ハローワークなどに求人を出すことができます。面接から内定へと進んだら、職場に定着できるよう、本人に合った支援計画を、支援機関と協力して計画しましょう。実際に働きはじめたあとも、支援機関と連携して、業務の改善に取り組んでいくことも大切ですよ。

医療機関は、精神・発達障がい者の雇用が難しい現場といえるかもしれませんが、医療の現場ならではの強みもあります。精神障がいや発達障がいは、一定の決まった配慮がわかりやすい身体障がいとは異なり、一日一日や週単位での配慮が必要な場合もあります。調子を崩しても、理解と知識があり、治療の相談がしやすい職場なら、障がい者も安心して働くことできるはずですよ。