2017年1月4日更新

再発率60%!?うつ病を発症させない会社作りとは

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うつ病は、性別や年齢層にかかわらず、誰しも発症しうる可能性がある病です。精神障がい者手帳の対象ともなりうるものですが、改善や治療の見込みがあるのも、その特徴のひとつ。とはいえ、問題なのは、再発率が高いこと……。職場では、どのような点に配慮すればよいのでしょう?

うつ病は、前駆期・極期・回復期の三段階

うつ病といっても、突然発作がでたり、突然治ったりするわけではありません。インフルエンザなどの病気と同じように、前兆や回復期間など、ある種の経過をたどります。

・前駆期
この段階は、まだうつ病を発症してはいませんが、確実に心身のエネルギーが低下している状態です。疲れやすく、疲れが取れにくく、普段なら問題なくできることができなくなっていき、次第に焦りや自責の念が大きくなっていきます。そして、少しずつ、イライラや不安が募り、やがてうつ病の症状が現れます。

・極期
うつ病の症状がもっとも強く出る状態で、メンタルの低下が著しく、周りも異常に気付くことが多くなります。もし、ほかの身体的な病気や怪我であれば、自ら誰かに援助を求めたり、病院で診察を受けたりといった選択をとりますが、うつ病の場合は異なります。多くの場合、自ら援助を求めることをしない、援助を求められないほどメンタルが低下してしまうのです。

・回復期
治療をはじめ、その効果が表れはじめると、気分が良くなったり悪くなったりを繰り返しながら、少しずつ回復していきます。ただし、うつ病による自殺などは、この時期がもっとも多いため、注意が必要です。

再発率は60%! 1~2年は再発予防期間

うつ病が回復したと認められた場合でも注意が必要です。回復後は「中間期」と呼ばれますが、再発が起こりやすく、その確率は、実に60%ととても高くなっています。

中間期はおよそ1~2年とされ、その期間は、再発予防期間として警戒する必要があります。「もうよくなったのだろう」と、以前と同じような仕事をさせて、焦りを感じさせたり、休んでいたことに対する罪悪感を持たせたりしないようにすることが大切になってきます。

実際、休むことによる罪悪感は、うつ病を回復期にネックとなっていることが多く、休職するだけでなく、いったん退職しなければ、なかなか回復しないケースも少なくないようです。

「EAP」を利用して、定期的なメンタルヘルスケアを

もっとも良いうつ病対策は、そもそもうつ病を発症させないことです。前述した前駆期など、早期に異常に気付き、治療を開始することができれば、うつ病の発症を防ぐことができます。ですので企業側も、あらかじめ誰でも発症しうる病だと考え、普段から従業員のメンタルヘルスケアに取り組むこと。これが大切なことといえるのではないでしょうか?

その一環として、EAP(Employee Assistance Program)=従業員支援プログラムなどを利用する企業も増えてきています。EAPは、職場でのパフォーマンス向上を目的とし、心理学や行動科学の観点から、個人または企業に、解決策を提供するプログラムです。

労災認定基準の見直しなどにより、企業側も、従業員に対する安全配慮義務を果たす責任が求められています。障がい者雇用も含め、ある種のハンデにより、うつ病などの二次障がいを回避するためにも、EAPの採用は、大きなメリットがあるといえるでしょう。

うつ病を発症してから対策を練ったとしても、完全に回復するまでには長い時間がかかります。職場での、パフォーマンス向上というメリットもあげられるので、事前に、従業員のメンタルヘルスケア対策に取り組んで、うつ病を発病させない会社作りを進めていきませんか?

 


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StartNEXT!編集部
この記事は株式会社スタートラインの社員および専門ライターによって執筆されています。障がい者雇用の役に立つさまざまなノウハウを発信中。

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